寒さが本格的になり、年末調整の書類提出とともに、来年の働き方や家計を見直したくなる時期になりました。最新の「令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査」などが公表され、物価上昇を背景に賃上げの動向が連日ニュースを賑わせています。
筆者はファイナンシャルプランナー(FP)として多くの家計相談に携わってきましたが、中には「昇進して基本給が増えたはずなのに、生活が楽になった気がしない」とお話される方もいます。実は、額面の収入が増えると同時に税金や社会保険料(健康保険料や厚生年金保険料など)も増えるため、手取りがどのくらい増えたのかを正確に把握されていないケースがあります。
働き方やキャリアは、ご家庭の事情やご本人の希望によってさまざまです。だからこそ、年齢や役職ごとの賃金の目安を知り、ご自身の家計と照らし合わせておくことで、教育費や老後資金の計画を立てやすくなります。この記事では、40〜50代を中心としたミドル世代の会社員の賃金を、厚生労働省と国税庁の最新統計をもとにわかりやすく解説します。
1. ミドル世代の男性会社員、給与は「55〜59歳の44万5600円」がピーク
まずは、年齢ごとの月の賃金を確認していきましょう。
1.1 年齢階級別の月の賃金(2025年)
結論からお伝えすると、男性の月の賃金は年齢とともに上がり、55〜59歳の44万5600円がピークです。女性は、45〜49歳と55〜59歳の30万5700円が最も高く、男性に比べて上がり方が緩やかです(厚生労働省)。
- 40〜44歳:男性39万8200円、女性30万3600円
- 45〜49歳:男性42万700円、女性30万5700円
- 50〜54歳:男性43万7500円、女性30万5400円
- 55〜59歳:男性44万5600円、女性30万5700円
ここでいう「賃金」とは、6月分の「所定内給与額」の平均です。基本給などの決まって支払われるお金のことで、残業代などは含まず、税金や社会保険料が引かれる前の「額面金額」を指します。
女性の賃金カーブが男性に比べて緩やかな背景には、出産や育児、介護などのライフイベントによる働き方の変化(時短勤務や非正規雇用への転換など)が影響していると考えられます。
2. 役職別でみる賃金格差。部長級は「63万5800円」
次に、役職ごとの月の賃金を見てみましょう。
2.1 役職別の月の賃金(2025年)
雇用期間の定めのない一般労働者の月の賃金は、男女計で部長級63万5800円、課長級52万9200円、係長級39万9200円、役職のない人(非役職者)31万500円でした(厚生労働省)。
- 部長級:63万5800円(平均53.1歳、勤続22.6年)
- 課長級:52万9200円(平均49.5歳、勤続20.9年)
- 係長級:39万9200円(平均45.4歳、勤続17.5年)
- 非役職者:31万500円(平均41.8歳、勤続10.8年)
役職のない人(非役職者)の賃金を100とすると、部長級は約204、課長級は約170と、役職に就くことで賃金が大きく上昇する構造がわかります。
ただし、役職に就くことがすべてではありません。管理職特有のプレッシャーや残業代の扱い(管理監督者になると残業代が出ないケースなど)を考慮し、あえて役職に就かず現場のスペシャリストを目指す方も増えています。ご自身のライフスタイルに合わせた働き方を選ぶことが大切です。