薄毛治療は、健康保険がきく診療と、保険が適用されない自費の診療に分かれます。保険がきかない治療は費用が自己負担になり、税の控除の対象になるかどうかも、支払った費用の中身で線が引かれます。

薄毛治療への不安やお悩みは、男性にも女性にも共通です。治療を考えるときは、毎月いくら払い、そのお金が保険や税でどう扱われるかも確かめておきたい点です。家計の側から見ると、費用は「月いくら」だけでなく、年額と税の扱いまでそろえて見ておきたいところです。

ここでは、厚生労働省と国税庁の資料で、保険がきく・きかないの区別と税の控除の線引きを確かめます。そのうえで、税の控除の計算の仕組みと、戻る所得税の目安を試算します。

※保険の扱いは厚生労働省「保険外併用療養費制度について」「患者申出療養制度」、税の扱いは国税庁タックスアンサー No.1120・No.1122・No.2260と所得税基本通達（いずれも2026年11月6日に確認）をもとにしています。治療の内容や効果、特定の医療機関の費用は取り上げていません。

1. 薄毛治療に保険はきく？治療の内容で分かれ、保険がきかない治療は自己負担

薄毛治療に保険がきくかどうかは、受ける診療の内容で分かれます。厚生労働省は、必要かつ適切な医療は基本的に保険の対象にしているとしたうえで、保険の対象になっていない医療は、保険外併用療養費制度として一定のルールのもとでだけ保険診療との併用を認めています。いわゆる「混合診療」を無制限に認めるものではない、とも説明しています。

  • 【保険の対象の診療】窓口では自己負担分を払う
  • 【未承認薬などを使う治療（下の制度を使わない場合）】厚生労働省の患者向けページは「全額自己負担となります」と説明
  • 【例外：保険外併用療養費制度】評価療養・患者申出療養・選定療養として認められた場合だけ、保険診療との併用ができ、保険給付の対象の分は自己負担が軽くなる。その場合も、未承認薬の費用など保険適用されていない部分は「原則患者さんの自己負担」

日本皮膚科学会は「男性型および女性型脱毛症診療ガイドライン（2017年版）」を一般に公開しています。ガイドラインでは病名として「女性型脱毛症」を用い、女性では頭頂部の比較的広い範囲が薄くなるパターンが見られ、更年期に多くなるとしています。

日本皮膚科学会のガイドラインに載っている治療でも、保険がきくとは限りません。ガイドラインは、医学的な根拠があれば保険診療で認められていない治療法も取り上げており、自らを「保険診療の手引き書ではない」としています。保険の対象かどうかは、受診する医療機関で確かめる必要があります。