この関係があるため、もしCoreWeaveが行き詰まれば、影響は周りに及びます。NVIDIAにとっては持っている株の価値が失われるうえ、GPUをたくさん使ってくれる顧客を1つ失います。OpenAIにとっては、足りない計算能力を借りていた先がなくなる、と泉田氏は説明します。泉田氏は、同じビジネスモデルの会社が他にもあるなかで「あの会社もか」という連想が広がると信用不安が起きる、と見ています。

5. まとめ：ネオクラウドは何を見ればよいか

CoreWeaveの稼ぐ力そのものは伸びていました。それでも社債が80を割り、CDSが11.9%まで上がったのは、借金が15か月で約4倍に増え、利息が右肩上がりに増える構造のなかで、市場が「返せるか」を疑ったからだと考えられます。

泉田氏は、ハイパースケーラーの財務体質はまだ強固で、そこから先におかしくなるとは考えにくい一方、こうした周辺からおかしくなることは十分に起こり得ると見ています。今後も設備投資が注目点であることは変わらないとしたうえで、どこがおかしくなるのかに注意して見る必要があると述べています。

ネオクラウドを見るときは、借入がどの速さで増えているか、減価償却後の利益と支払利息の差が開いていないか、そして株価より先に社債の値段やCDSが動いていないかを確かめることが、今回の教訓になります。

ただし、社債価格やCDSは報道された時点の値です。CDSから逆算した約63%という確率も、回収率などの仮定で変わります。CoreWeaveは2026年10月17日時点で債務不履行を起こしていませんし、受注した契約が今後どの程度売上になるかは、この記事では検証していません。

参考資料

CoreWeave, Inc.「四半期報告書（Form 10-Q、2025年1〜3月期）」
CoreWeave, Inc.「四半期報告書（Form 10-Q、2026年4〜6月期）」
CoreWeave, Inc.「決算発表（Form 8-K、2025年1〜3月期〜2026年4〜6月期）」
CoreWeave, Inc.「年次報告書（Form 10-K、2025年度）」
CoreWeave, Inc.「投資家向け資料（Form 8-K、2026年9月）」
CoreWeave, Inc.「目論見書（Form 424B4、2025年3月）」
CoreWeave, Inc.「臨時報告書（Form 8-K、NVIDIAとの契約、2025年9月）」
CoreWeave, Inc.「NVIDIAによる追加出資の発表」（2026年1月）
Bloomberg「CoreWeaveの社債価格」（2026年10月14日）
Coinpaper「CoreWeaveの社債利回り」（2026年10月14日）
ピクテ・ジャパン「CoreWeaveの社債」（2026年10月16日）
ロイター「CoreWeaveの社債とCDS」（2026年10月15日）
The Next Web「CoreWeaveのCDS」（2026年10月15日）
Bloomberg Tax「S&Pのディストレスの基準」（2022年11月）
米国財務省「国債利回り」（2026年10月14日）
YouTubeチャンネル「イズミダイズム」

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著者

イズミダイズム

金融・経済YouTubeチャンネル「イズミダイズム」

「イズミダイズム」は、株式会社モニクルリサーチが運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。フィデリティ投信や日本生命でポートフォリオマネージャーや証券アナリストとしての勤務経験のある元機関投資家の泉田良輔が、プロの視点で金融や経済に関する様々なニュースの解説や、資産形成に役立つトピックをお届けします。新NISAの開始やインフレを背景に、個人の資産運用への関心が高まる中、機関投資家と個人投資家の「視点の違い」や、経済ニュースの裏側にある「構造」をロジカルに解説します。

監修者

泉田良輔

株式会社モニクルリサーチ

代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)

株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役COO、株式会社モニクルフィナンシャル取締役COOも務める。LIMO&ファイナンス編集長。東京科学大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了（同研究科最優秀賞受賞）

1. 経歴

2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）を原田慎司（現同社取締役）らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine（ロンジン）」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。2026年6月に専門家と実務家が情報発信をする金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」を立ち上げ編集長に就任。

それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機（半導体・民生・産業エレクトロニクス）、機械（ロボットやセンサー企業中心）といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー（最年少で就任）として従事。

2. 専門・研究領域

慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓平成恐慌になにをどう生かすべきか」（三田商学研究学生論文集）として発表。

3. 著書

・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』（ダイヤモンド社）
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』（クロスメディア・パブリッシング）
・『銀行はこれからどうなるのか』（クロスメディア・パブリッシング）
・『Google vs トヨタ「自動運転車」は始まりにすぎない』（KADOKAWA）
・『日本の電機産業　何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)

4. 寄稿や講演他

「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」（いずれもNewsPicks）、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に？」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。

講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。

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