2026年8月5日の東京株式市場は大幅続伸となりました。

前日の米国市場におけるハイテク株高を受け、市場全体に広がったリスクオンの流れを引き継ぐ展開となっています。国内ではアドバンテストや東京エレクトロン、キオクシアホールディングスなどの主要半導体銘柄が買われたほか、韓国総合株価指数（KOSPI）の堅調な推移も投資家心理の安心感につながりました。

こうしたなか、市場の注目を集めたのがヤマハ発動機（7272）です。前日4日に発表した通期業績見通しの大幅上方修正が好感され、株価は19％超と急伸。

1,805円の終値をつけました。本記事では、株価急騰の背景となった決算の中身を詳しく読み解きます。

記事後半では年間チャートの動きもチェックしていきます。

1. この記事を読むとわかる3つのポイント

  • ヤマハ発動機の中間決算は増収増益、営業利益は前年同期比88.6%増と大幅に伸びました
  • 好調な業績を受けて通期の連結業績予想を上方修正し、営業利益予想は+44.4%に上振れしました
  •  一方、不振が続くアウトドアランドビークル事業は構造改革に着手し、収益改善を目指します

2. 中間決算の数字をチェック

ヤマハ発動機が8月4日に発表した2026年12月期第2四半期（中間期）の決算は、前年同期比で以下のようになりました。

  • 売上収益：1兆4,980億円（+2,202億円、+17.2％）
  • 営業利益：1,585億円（+744億円、+88.6％）
  • 親会社の所有者に帰属する中間利益：1,139億円（+608億円、+114.7％）

なお、同社はIFRS（国際財務報告基準）を採用しているため、日本基準でいう「経常利益」に相当する項目はありません。中間期の為替レートは1ドル=158円（前年同期比10円の円安）、1ユーロ=185円（同23円の円安）で、円安が業績を押し上げる方向に働きました。

3. 好調の理由とは？事業モデルから見る強み

ヤマハ発動機は二輪車事業を中核に、船外機の「マリン」事業、産業用ロボットの「ロボティクス」事業、自社製品の販売金融を担う「金融サービス」事業、四輪バギーやゴルフカーの「アウトドアランドビークル（OLV）」事業など複数の事業を持つ企業です。

もっとも、稼ぎ頭は二輪車事業とマリン事業の2本柱で、中間期の営業利益1,585億円のうち、二輪車を中心とする「ランドモビリティ」事業が1,127億円、マリン事業が460億円を占めています。

この2事業だけで全社の営業利益を上回る規模を稼ぎ出しており、ロボティクス事業（37億円）や金融サービス事業（121億円）がこれに次ぐものの規模は小さく、OLV事業は依然120億円の営業損失を計上しています。つまり実質的には二輪車とマリンの好調が業績全体をけん引している構図です。

今回増収増益となった主因は、二輪車事業を中心とした「ランドモビリティ」事業の好調です。国内の販売はやや振るわなかったものの、欧米で二輪車需要が伸びたほか、インドやASEANといった新興国での販売台数が大きく伸びました。原材料コストの上昇や米国の関税による影響を受けたものの、販売台数の増加や価格転嫁、円安効果、販管費の削減などがこれを吸収し、増益につながりました。

4. 通期予想も上方修正

中間決算の好調を受け、ヤマハ発動機は同じ8月4日に2026年12月期の通期連結業績予想も上方修正しました。売上収益予想は2兆7,000億円から2兆9,000億円（+2,000億円、+7.4％）に、営業利益予想は1,800億円から2,600億円（+800億円、+44.4％）に、純利益予想は1,000億円から1,700億円（+700億円、+70.0％）へと、いずれも大きく上振れしています。中間期だけで修正後の営業利益予想の6割を超える水準にすでに達しています。

もっとも、好調な事業だけではありません。同じ8月4日、ヤマハ発動機は不振が続くアウトドアランドビークル（OLV）事業の構造改革も発表しました。

5. セグメント別ではランドモビリティ・マリンが好調、二輪車はインド・ベトナムで販売伸長

中間期の事業セグメント別の業績（前年同期比）は次のとおりです。

5.1 ランドモビリティ事業

売上収益9,846億円（+1,764億円、+21.8％）、営業利益1,127億円（+533億円、+89.8％）。二輪車は日本では販売が減少したものの、欧米の需要が伸びたほか、インドやアセアンなど新興国でも販売が大きく伸長しました。電動アシスト自転車などの「SPV事業」は調達コストや研究開発費の増加により赤字幅が拡大しています。

5.2 マリン事業

売上収益3,007億円（+207億円、+7.4％）、営業利益460億円（+71億円、+18.3％）。船外機の主要市場である米国の需要はわずかに減少したものの、アジアなど新興国での需要が伸び、全体では増収となりました。

5.3 アウトドアランドビークル（OLV）事業

売上収益803億円（+26億円、+3.3％）、営業損失120億円（前年同期は営業損失137億円）。四輪バギーは堅調だった一方、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）は苦戦が続き、ゴルフカー事業も米国需要の減少などで赤字が拡大しました。ただし販管費の削減により、営業損失自体は前年同期より縮小しています。

5.4 ロボティクス事業

売上収益601億円（+119億円、+24.5％）、営業利益37億円（前年同期は営業損失15億円）。半導体製造後工程装置は生成AIや先端パッケージ向け需要が伸長し、産業用ロボットも需要回復で販売が増えました。

5.5 金融サービス事業

売上収益636億円（+98億円、+18.1％）、営業利益121億円（+41億円、+50.6％）。販売金融債権の増加や金利マージンの改善が寄与しました。