暦の上では春を迎えましたが、まだまだ寒さが厳しい2026年2月、長引く物価高の影響で「支出が増えてしまい、思うように貯蓄ができない」と、家計のやりくりに頭を悩ませている方も少なくないでしょう。
その一方で、日本の富裕層や超富裕層は増加傾向にあるという統計も出ています。実際に、純金融資産を多く保有する世帯はどのくらいの割合で存在するのでしょうか。
この記事では、日本の「富裕層・超富裕層の割合」に関する最新の推移と、年代別の「平均貯蓄額・中央値」といったリアルなデータを詳しく解説します。ご自身の資産形成や家計見直しのヒントとして、ぜひ参考にしてください。
1. 日本の富裕層・超富裕層の割合は?意外と身近にいる?
株式会社野村総合研究所が公表した「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」によると、2023年における富裕層および超富裕層の世帯数は、2005年の調査開始以来、最も多い水準に達したことが明らかになりました。
同調査における富裕層・超富裕層は、世帯の純金融資産保有額によって以下のように定義されています。
- 富裕層:1億円以上5億円未満
- 超富裕層:5億円以上
では、これらの富裕層・超富裕層は、日本の全世帯の中でどの程度の割合を占めているのでしょうか。
著者
ファイナンシャルアドバイザー/一種外務員(証券外務員一種)/生命保険販売資格
相続診断士、一種外務員(証券外務員一種)、生命保険販売資格を保有。関西学院大学国際学部卒業後、人材業界にて求職者のキャリア支援や企業の採用コンサルティングに従事。その後、ジブラルタ生命保険株式会社に入社し、生命保険販売業務に携わる。現在はファイナンシャル・アドバイザーとして人生設計をサポートし、資産形成から相続までのライフステージに応じた提案を得意としている。お客様からの紹介を通じて、老若男女問わず幅広い世代の人生やお金にまつわる相談経験を待つ。兵庫県三田市出身。
監修者
マネー編集部ウェルスマネジメント班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部ウェルスマネジメント班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、各々がFPとして若年層から富裕層までの相談経験をもつ。トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格(証券外務員一種)、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年7月8日)