年収1000万円でも貯金ゼロ?高収入なのにお金が貯まらない人の2つの特徴とは
高所得貧乏を避けるには
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2022年になったと思えば、今年ももう3月に入り時の流れの速さを実感しますね。
3月と言えば、転勤や異動など別れの時期でもありますが同時に出会いの時期でもあります。
みなさんは、今年どのような出会いを期待されますか。今年こそは、素敵な人に巡り会えたらと淡い期待を胸に抱いている人もいるのではないでしょうか。
素敵な人と出会って、そのままゴールイン!となれば良いですが、その前に気になるのが相手のお財布事情です。
最近は、憧れの「年収1000万円」の男性でも、実は貯金が全然ないなんてことも結構あるようです。
そこで今回は、年収1000万円でもお金が全然貯まらない人の特徴について見ていきましょう。
年収1000万は日本でどれくらい?
総務省統計局の「家計調査(2020年度)貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表」によると、二人以上世帯で年収1000万円以上の割合は全体の約14%です。
年収1000万円以上の世帯から年収額別にその割合と貯蓄額の平均を詳しく見ていきます。
- 年収1000万円以上1250万円未満:7.3%(貯蓄額平均:2182万円)
- 年収1250万円以上1500万円未満:3.27%(貯蓄額平均:2720万円)
- 年収1500万円以上:3.27%(貯蓄額平均:4579万円)
年収が上がるにつれ貯蓄平均額は上がっています。
また、年収1500万円を超えると貯蓄平均額は4000万円台とかなりまとまった貯蓄額になっています。
しかし、実際には一部の大きい貯蓄額に引っ張られ平均値が押し上げられているという可能性もあります。
次の項では、年収1000万円世帯の貯蓄額についてもっと深堀りしていきましょう。
執筆者
福岡女学院大学・人文学部英語学科卒。卒業後、日本郵便株式会社にてリテール営業に従事。投資信託や生命保険の販売では商品分析を得意とし、豊富な商品知識を持つ。はたらく世代のお金の悩みに徹底的に寄り添う姿勢で顧客からの信頼も厚い。現在はこれまでの金融商品の知識を生かし、Instagramを中心に、SNSにて資産運用のはじめ方や資産形成のコツについて積極的に情報発信をしている。Yahoo!ニュース経済カテゴリーでアクセスランキング1位なども達成。一種外務員資格(証券外務員一種)、保険募集人資格などを保有。
監修者
株式会社ナビゲータープラットフォーム 編集長室
編集者/コンビニ担当
中央大学法学部出身。在学中にThe University of Sheffieldに短期留学経験を積む。大学卒業後、東証プライム大手IT企業を経て、2013年からは厚生労働省の記者クラブにて、医療保険制度や介護・高齢者福祉などの社会保障を取り扱う専門紙の記者として約3年勤務。その後、GMOインターネットグループでは家電全般やハウツー情報などのwebメディアでの記事編集に携わり、月に数十本の記事を発信。SONYやパナソニックなど大手メーカーのカメラやスマートフォン、AV機器など最新家電などを中心に、ニュースやレビュー記事を発信した。
現在、金融と社会保障の分野では、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度に関する深い知識を提供。政策の変遷、年金受給資格の詳細、最新の貯蓄トレンドなどに焦点を当て、具体的かつ実用的な情報を読者に届けることを念頭に執筆。
読者がその知識を日常生活に活かし、より良い将来設計を行えるようサポートすることを目指しています。政府の施策から個人の資金管理に至るまで、幅広いトピックをカバーし、経済的リテラシーの向上に貢献しています。読者が賢明な判断を下し、日々の生活や将来設計に役立つ情報を提供している。
読者が直面するさまざまな金融問題に対する実践的な解決策を提供し、信頼性の高い情報源を基に記事を執筆。深い洞察と実用的なアドバイスを通じて、読者が賢明な資金計画を立てられるよう支援しています。
また、小売り分野では特に日本のコンビニエンスストア市場に焦点を当てた内容を執筆。セブン-イレブンやローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソンストア100などのコンビニチェーンに焦点を当て、定期的に紹介。主要なコンビニチェーンに関する分析の新商品のレビュー、限定キャンペーンの情報、これらの店舗から登場する商品や、消費者の関心を引く限定キャンペーンについての記事を執筆している。
消費者がコンビニで購入すべき商品や注目すべきキャンペーンについて、実用的でタイムリーな情報を発信。小売市場の変動に迅速に対応し、読者に最新かつ正確な情報を届けることを心掛けている。
また読者に対し、日々の買い物に役立つだけでなく、消費者が市場のトレンドを把握し、賢明な消費選択を行うための知識を深めるサポートを目指している。読者が必要とする情報を提供し、コンビニ業界における最前線の動きを追い続けることで、信頼性の高い情報源になるべく記事を執筆している。(2024年5月14日更新)