結婚で一番お金を使ったのは、「結婚式」より「家具・家電」。
「結婚式」など“コト” 消費は減少する一方、「家具・家電」など“モノ” 消費が増加していることが、株式会社ネクストレベルが2021年6月18日に公表したアンケート調査でわかりました。調査によると、「結婚式」は “しない” という選択が増加しているといいます。
そこで今回は結婚に関するお金の使い方について、同調査をもとに解説していきます。そのうえで、結婚生活を支援する制度もあわせてみていきましょう。
一過性のイベントより「実用性重視」
「結婚に関するもので、一番多くお金を費やしたものを選んでください」という質問に対して、2019年以前と、2020年以降では傾向に大きな変化が見られました。
2019年以前では約半数が「結婚式」に最もお金を使っていましたが、コロナ禍がはじまった2020年以降は33.3%となりました。
一方、家具・家電は2020年以降で28.9%となり、2019年以降から6.6ポイントの増加となりました。
家具・家電に最もお金をかけた人の意見をみてみましょう。
- 緊急事態宣言などの影響で結婚式ができなかったため、家電にお金をかけました。(福岡県/25歳女性/2020年5月結婚)
- 結婚式は行わず、あまりつける機会のない婚約指輪にお金を使う気になれなかったので、「キッチン家電をいいものにしたい」と夫に相談しました。ずっと使える物だし、気に入った家電を揃えられて満足です。(大阪府/30歳女性/2020年10月結婚)
コロナ禍の影響で、より実用性の高い「モノ」にお金をかける傾向が読み取れます。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム 編集長室
編集者/コンビニ担当
中央大学法学部出身。在学中にThe University of Sheffieldに短期留学経験を積む。大学卒業後、東証プライム大手IT企業を経て、2013年からは厚生労働省の記者クラブにて、医療保険制度や介護・高齢者福祉などの社会保障を取り扱う専門紙の記者として約3年勤務。その後、GMOインターネットグループでは家電全般やハウツー情報などのwebメディアでの記事編集に携わり、月に数十本の記事を発信。SONYやパナソニックなど大手メーカーのカメラやスマートフォン、AV機器など最新家電などを中心に、ニュースやレビュー記事を発信した。
現在、金融と社会保障の分野では、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度に関する情報を中心に記事を執筆。政策の変遷、年金受給資格の詳細、最新の貯蓄トレンドなどに焦点を当て、具体的かつ実用的な情報を提供することを念頭に執筆。
ただの情報提供にとどまらず、読者がその知識を日々の生活に活かし、より良い将来設計を行えるようサポートすることを目指している。
読者にとって日常生活や将来設計に役立ち、お金について賢明な判断を下せるよう支援している。政府の施策から個人の資金管理に至るまでの広範なトピックをカバーすることで、経済的なリテラシーの向上とともに、個人が直面する様々な金融問題への具体的な解決策を提供することを意識している。
また、小売り分野では特に日本のコンビニエンスストア市場に焦点を当てた内容を執筆。セブン-イレブンやローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソンストア100などのコンビニチェーンに焦点を当て、定期的に紹介。主要なコンビニチェーンに関する分析の新商品のレビュー、限定キャンペーンの情報、これらの店舗から登場する商品や、消費者の関心を引く限定キャンペーンについての記事を執筆している。
消費者がコンビニで何を買うべきか、どのキャンペーンに注目するかなど、実用的な情報の提供に努めている。
また読者に対し、タイムリーかつ正確な情報を届けることを心掛け、小売市場の変動に迅速に対応することで、読者が常に最新の情報を手に入れられることを目指す。日々の買い物に役立つだけでなく、消費者が市場のトレンドを把握し、賢い消費選択をするための知識を深めるサポートとなる記事を意識している。(2024年5月7日更新)