投資信託を買いたいけれど、「銀行で買うと損」と耳にして迷っていませんか？
この記事では、銀行で買うケースとネット証券で買うケースとの違いについて徹底解説します。
コスト面やサポート面で自分に合った選択を見つけ、安心して資産形成を始めましょう。
1. 銀行で投資信託を買うのは本当に損なのか
銀行窓口で投資信託を買うとき、「選べるファンドが少ない」「手数料が高い」などのデメリットが指摘されることがあります。もちろん、「対面で相談できる」「口座開設が簡単」などのメリットもあり、一概に損とは言い切れません。
向いている人・向いていない人がいるため、最終的には、自分の投資目的や予算、サポートへの期待度に合わせて選ぶことが大切です。以下で選ぶ際のポイントについて詳しく見ていきましょう。
2. 銀行で買うのはおすすめできない？3つの理由
2.1 理由1：取り扱い商品数が限られている
一般に銀行で扱う投資信託は、数十～数百本ほどにとどまることが多いです。一方、ネット証券などでは2000本を超えるファンドにアクセスでき、資産クラスや地域、テーマなど幅広い分野から自由に選べます。自分に最適なファンドを探したい人には、選択肢が多いほど有利といえるでしょう。
2.2 理由2：手数料が比較的高くなりがち
投資信託の購入時には、販売手数料がかかるケースがあります。銀行では数％の手数料が設定されている商品も少なくありません。これに対して、SBI証券などのネット証券では「ノーロード」と呼ばれる手数料無料の商品も多数あります。
「たかが数％」と感じるかもしれませんが、運用が長期になるほど手数料の差が運用成果に大きく影響するため、決して軽く見てはいけません。
2.3 理由3：購入後のフォローが弱いことも
銀行窓口では最初の説明は手厚くても、投資信託購入後の調整や運用方針の相談に対応しにくい場合があります。富裕層など特定の顧客には専任担当者が付くケースもありますが、そうでない場合はアフターサポートが限定的です。将来にわたり伴走してほしい人は、アドバイザーの質や体制も考慮するとよいでしょう。
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3. 銀行で投資信託を買うメリット
銀行口座をすでに持っている場合、追加で煩雑な手続きをすることなくすぐに投資を始められます。
また、初心者には対面での説明や相談が受けられる安心感も大きいでしょう。預金との一体管理がしやすく、資金の出し入れをまとめて確認できるのは便利です。
「まずは小さく始めたい」「直接話を聞きたい」という人にとっては、銀行販売にも十分なメリットがあるといえます。
4. 銀行・証券会社・ネット証券の徹底比較
銀行・証券会社・ネット証券の投資信託の取り扱いについて、以下の表も見ながら比較してみましょう。
上記の比較では、三菱UFJ銀行の投資信託取扱数は500本台であるのに対し、ネット証券であるSBI証券や楽天証券ではいずれも2000本以上となっており、選択肢が断然多いことがわかります。また、ノーロード商品の数も、文字通り桁違いでこちらもネット証券が圧倒的に有利です。
一方、サポート面では銀行は対面で相談できるのが強みといえます。ネット証券は基本的に遠隔の対応のみなので、特に投資初心者で細かいサポートがほしい人にとっては銀行のほうが適している可能性があるでしょう。
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5. 自分に合った買い方は？ケース別のおすすめ
5.1 自分で商品を多角的に選びたい場合
とにかく多くの商品を比較したい、手数料を抑えたいという人にはネット証券が最適です。SBI証券や楽天証券のように、数千本の投資信託を扱うところなら、地域別やテーマ別の見比べができ、販売手数料が無料のファンドも数多く選べます。投資の知識を身につけながら、自分で主体的に取り組みたい人に向いています。
5.2 NISAを始める場合
NISA（少額投資非課税制度）を活かした投資を検討するなら、ネット証券の利便性は大きな魅力です。対象ファンドも充実しており、手数料を低く抑えられる点は長期運用に有利。また、つみたて投資枠から成長投資枠まで各種制度に対応しているケースが多く、自分の投資計画に合わせて柔軟に使うことができます。
一方で、投資が初めてで口座の開設方法から投資先の選び方までまったく知識がないという人にとっては銀行窓口での対面サポートは心強いサービスだといえます。ただし、前述の通り、手数料が高くなりがちな点には留意しておきましょう。
6. まとめ
投資信託の購入先は、銀行とネット証券では取り扱い商品数や手数料、サポート体制などに大きな差があります。
一般的に、銀行は投資信託の選択肢はネット証券に比べて少なく、また対面サポートがあるため全体的にコストも高くなりがちです。投資信託の運用コストは数％程度ですが、長期運用になるほど、このコストが重くのしかかるため、非常に重要なポイントとなります。
一方のネット証券は、商品数やコスト面でメリットが大きい反面、対面のサポートがほしい人には不向きです。
投資信託の購入を検討する際は、これらのメリット・デメリットを踏まえた上で自分に合ったところを選ぶようにしましょう。
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参考資料
マネイロ編集部
