女性が老後に向け、お金を増やすための3ステップ

節約と非課税枠投資が大切

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女性の平均寿命は男性よりも長いというのは皆さんご存知でしょう。女性が老後のことを考える際、お金の使い方や資産運用などの計画は男性よりも、より重要ともいえるかもしれません。仮に夫婦での老後に向けた資産形成がうまくいっているケースでは、そこまで深く考えなくても問題ないというのは稀ではないでしょうか。そこで今回は女性がどのようにお金を増やしていけばよいのかについて考えてみたいと思います。

お金を増やすために欠かせない3段階

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資産形成のシンプルなステップは、「(経費を)減らす」、「(収入を)増やす」、「(蓄えたお金を)運用する」の3段階です。当然といえば当然なのですが、この3つのフェーズを別々に達成していくのではなく、同時並行にすすめるのがポイントです。

ただ、これから資産形成を始めようという人にとって、いきなり「年収を増やしてください」、「株式投資を始めてください」といわれても困ってしまうというのが実際ではないでしょうか。

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節約をするが第一歩

そこで最初のステップとして重要なのは「支出を減らす」ということです。こういうと、「もう既にやっている」という方と、「家計簿などいろいろ試したけれどもうまくいかなかった」という方まで様々です。

支出を削減するといっても、趣味や友人との交際費を削ることはあまり気が進まない人もいるのではないでしょうか。もっとも、節約にばかり意識が行き過ぎて「節約疲れ」してしまっては意味がありません。毎月の通信費や保険料について契約内容を見直して、固定費を下げるというのも一つの考え方です。ただし、節約するのにも限界があるということは認識して、貯まったお金をどう運用するかということに目を向けるべきでしょう。

非課税枠等も活用した資産運用をはじめる

金融機関に預貯金として預けていても、いわゆる「金庫」の役割を期待できても、長らく続く低金利のために資産形成のために預けているという感覚にはなれないでしょう。

こうしたマクロ環境では、安全資産である預貯金や国債への投資だけではなく、リスク資産である株式投資や投資信託での資産運用も避けられません。

ただ、ひとたび資本市場に入れば、プロもアマもありません。ある意味、投資経験は関係なく資本市場の前に人は平等といえます。「さあ、株式投資を始めましょう」といわれても、「投資の勉強は難しそうだし、どの企業の株式に投資をして良いのかわからない」という方も多いのではないでしょうか。そうした際には投資信託が使い勝手のよい金融商品です。

投資信託と一口に言っても、投資信託ごとに取り扱っている資産も異なりますし、またベンチマークを上回るように運用する「アクティブファンド」とベンチマーク並みのパフォーマンスを目指す「インデックスファンド」があります。投資信託も6000本近くあり、選択をするのに困ってしまう問いのも実際です。

余談ですが、日本の上場株式は約3500程度なので、投資信託の方が種類は多いといえます。困ったものです。どうやって選別していけばよいのかわからないという人も多いのではないでしょうか。

でも、「つみたてNISA」を活用すれば、非課税枠を活用できるだけではなく、金融庁が国民の資産形成に活用できうる投資信託を選別してくれているので、大きくは間違った選択はしないであろうという一定の期待は可能です。買付手数料無料(いわゆるノーロード)の投資信託や信託報酬の水準が低いインデックスファンドがラインナップされているので、そうしたリストの中から自分に合った投資信託を選択することが可能です。

ほったらかし投資の実践と注意点

ひとたび投資を始めたら、「ドタバタ」しないことが重要です。

たとえば、株式は売買することで通常は売買手数料がかかりますし、投資信託も買付手数料が無料の金融商品ばかりではありません。

株式投資の初心者には同じ銘柄を短期間に何度も繰り返し売買する投資家もいます。少しのさやでも取りたいという気持ちはよくわかりますが、長期で投資するメリットは売買手数料を抑えることがあげられます。

「ほったらかし投資」というと、なんとも楽々投資法のようにも見えますが、完全にほったらかしはおすすめできません。

先ほど触れたように短期間に売買することは手数料がかかることがあるので、多くの人は避けた方が良いですが、全く資本市場に興味を持たない、自分の資産内容について気を配らないというのもよくありません。

複数の資産のインデックスファンドを購入して、それで資産運用はおしまい、という方もいらっしゃいますが、実はリバランスと呼ばれるポートフォリオのリスク調整は時折必要です。これを自分でやり切るのはなかなか難しい作業です。

投資信託ではバランス(型)ファンドのファンドマネージャーと呼ばれるプロの投資家が管理してくれますが、これをこまめに実施するのは難しいことです。そうした場合には、投資信託を活用するというのは一つの手段です。

老後は誰にでもやってくる

ここまで見てきたように老後資金の準備に向けて、資産運用という選択は十分に活用されるべきでしょう。もっとも、老後資産をすべて準備する必要はなく、年金(遺族年金も含む)の制度もあるので、それらの収入を含めて、不足する分だけを準備すればよいということになります。

ただ、物価の上昇率が大きくなれば、老後資金として蓄えていた金額では足りないということにもなりかねませんし、不測の出費なども十分にあり得ます。老後資金も完全に預貯金にするだけでなく、定年退職後にも資産運用のスタンスは必要となってくるでしょう。

青山 諭志

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慶應義塾大学卒業後、国内大手及び外資系大手金融機関に合わせて10年以上勤務し、株式市場を中心にマーケット関連の仕事に従事。その後独立。金融機関では主にアナリストとして企業や産業調査活動に従事。調査内容としてはミクロ・セミマクロが主な分析対象だが、好きなのはマクロ分析。記事で取り扱うテーマはマーケット、企業分析といった株式市場関連の分析や貯蓄といった個人の資産運用(パーソナルファイナンス)を取り扱う。最近は「富の分配」問題や「お金持ち」である富裕層研究にも時間を割いている。その他に興味のある分野はブロックチェーン技術とゲノム(ジーノム)。