夏期講習で受験勉強に励む学生が多いこの時期。受験に向けて後悔しない夏を過ごしたいと励むお子さんも多いと思います。
進学先の希望は子どもによって異なるものですが、もしも自分の子どもに「将来は医者になりたい」と言われた場合、みなさんは子どもが大学の医学部に進学するためにお金を準備してあげられるでしょうか。
大学にかかる費用は私立と国立で異なりますが、特に医学部は、大学によって支払うべき金額が違います。
今回は大学の学費や医学部進学に必要な金額、さらにそのお金を準備する方法について、詳しく解説します。
※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
東京大学と早稲田大学にかかる大学費用はいくらか
まずは医学部以外の学部について、必要な学費をチェックしていきます。
国立大学の学費は、1年間で55万円くらいとなっており、4年間で250万円くらいです。たとえば、東京大学の場合、以下の通りとなっています。
【大学学費】東京大学
- 入学料 ：28万2000円
- 授業料（年間）：53万5800円
一方、私立大学は国立大学に比べて、学費が高いという特徴があります。
そして、文系の学部に比べて、理工学部など実験を行うような理系の学部は学費が高くなる傾向があります。
たとえば早稲田大学の場合、学部の初年度にかかる費用は、以下の通りとなっています。
【大学学費】早稲田大学
- 文学部 ：121万3000円
- 政治経済学部：121万6450円
- 先進理工学部：174万9000円
4年間文系の私立大学に通うと350〜450万円くらいが一つの目安でしょう。
親としては、子どもには国立の大学に行ってもらった方が経済的に助かりますね。
ただし、国立大学は人気が高く、狭き門です。子どもには志を高く持ち、受験を乗り越えてもらう必要があります。
医学部にかかる費用はいくらか。慶應義塾大学を確認
次に、医学部に必要な学費をチェックしていきましょう。
医学部を卒業するためには、一般的に6年間大学に通う必要があります。つまり学費も6年分です。
そして、医学部の場合、国立大学と私立大学で、学費にさらに大きな差があります。
国立大学の場合、医学部であっても、必要な学費は他の学部と大きく変わりません。たとえば、東京大学の場合、先ほどご紹介した通り、授業料は以下の通りとなります。
国立大学【医学部】の学費
- 入学料 ：28万2000円
- 授業料（年間）：53万5800円
そのため、6年間の学費は大体350万円くらいになります。
慶應義塾大学【医学部】の学費
一方、私立大学の医学部は他の学部と比べて大きく学費が異なります。
【図表3】にある通り、慶應義塾大学医学部の場合、初年度にかかる費用は387万3350円、2〜6年目にかかる費用は367万3250円です。
入学してから卒業するまでの6年間で必要となる金額は、約2224万円となります。国立大学の医学部に比べて、6倍以上お金がかかる計算です。
大学費用の準備方法3つ
大学の学費は、そう簡単に準備できる金額ではありません。
特に私立大学の医学部の場合、しっかりとしたマネー計画がなければ、安易に進学を決めることはできないでしょう。
最終的に自分の子どもが国立に行くのか、私立に行くのか、また文系にするのか、理系にするのかは、受験が終わるまで分かりません。
そのため、どんなケースでも進学できるように、余裕を持ってお金を準備しておくことが大切です。
大学の費用を用意するポイントは、大きく3つあります。
- 必要な金額を把握する
- 子どもが小さい頃に積極的にお金を貯める
- 奨学金制度などの情報をチェックする
まずは、大学の学費を把握し、貯めるべき目標金額を決めましょう。全てのご家庭が、私立医学部の学費を準備するのは難しいでしょう。そこで、「私立文系には進学できるように、400万円くらいは頑張ろう」というように、大体の目安を決めておきましょう。
そして、貯金は子どもがまだ小さい頃から始めましょう。小学校や中学校のうちは、公立学校に進んだ場合、親が負担する金額はそこまで高くありません。子どもが小さい頃の方が、貯金を効率よくすすめることができるでしょう。
さらに、実際に大学に進学する際には、利用できる奨学金制度はないか、子どもと一緒に調べてみましょう。
各自治体が行っているものや、大学独自の制度もあります。返済しなくてもよい奨学金や、無利子で借りられるものなどもあるので、情報収集が大切です。
将来、子どもの負担が大きくなりすぎないようにしっかり話し合いながら、奨学金の活用を検討してみましょう。
大学進学に向けた貯蓄計画を
いざ子どもが大学に進学する際に、「お金が準備できていない」と困ることがないように、早め早めに教育費のマネープランをたてることが大切です。
今回ご紹介した内容を参考にしながら、大学にかかる費用を認識し、積極的に貯金にはげみましょう。
参考資料
下中英恵FP事務所 下中 英恵
