三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ノーヘッジ型)は 、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す投資信託です。米国株式に分散投資することができるうえにリバランスの手間なども必要ないため、これから資産形成を始めようとしている方や日ごろは忙しくてなかなか時間をかけて検討できないという方、海外投資に挑戦したい方にもおすすめです。
ファンドの概要
ファンド名 | 三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ノーヘッジ型) |
委託会社(運用会社) | 三井住友アセットマネジメント |
ファンドのタイプ | インデックス型 |
購入手数料 | 2.16%(税抜き2.0%)を上限として販売会社が定めた手数料率 |
信託報酬(年率) | 0.7344%(税抜0.68%) |
対象投資家タイプ |
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この投資信託をおすすめできる個人投資家のタイプ
- これから資産運用を始めたい方
- 資産運用を始めたばかりの方
- リスクを限りなく分散したい方
- 長期的な資産形成をしたい方
- 日頃忙しくてポートフォリオのメンテナンスが難しい方
- 退職金をとりあえず運用したい方
信託報酬(運用管理費用)
年率0.7344%(税抜きは年率0.68%)を日々の純資産総額に対してかけた額。
(内訳 委託会社へ0.32%、販売会社へ0.31%、受託会社へ0.05%)
純資産総額
1,273百万円(2018年2月9日現在)
ベンチマーク
ダウ・ジョーンズ工業株価平均(円換算ベース)
構成資産
外国株式(米国株式)
主な取扱い金融機関
スターツ証券、アイオー信用金庫、あぶくま信用金庫、尼崎信用金庫、飯田信用金庫、磐田信用金庫、愛媛信用金庫、大阪シティ信用金庫、帯広信用金庫、蒲郡信用金庫、京都中央信用金庫、京都北都信用金庫、桐生信用金庫、岐阜信用金庫、呉信用金庫、桑名信用金庫、埼玉縣信用金庫、しののめ信用金庫、静清信用金庫、瀬戸信用金庫、高崎信用金庫、大地みらい信用金庫、長浜信用金庫、沼津信用金庫、八幡信用金庫、播州信用金庫、福岡ひびき信用金庫、碧南信用金庫、大和信用金庫
おすすめのネット証券まとめ
同じ投資信託でも証券会社ごとに購入手数料も異なる
「どこで投資信託を買うか」によって、大きく差が出るのが購入手数料です。同じ投資信託でも、A証券では投資額の3.24%の購入時手数料がかかるのにB証券では0%(無料)ということが当たり前に起こります。その点、ネット証券は投信の購入時手数料が比較的安く設定されているので、ネット証券での購入を検討するといいでしょう。
ノーロード投信を選ぼう!
さらに、ネット証券の中でも投資信託をよりお得に購入できる可能性の高いところがあります。「ノーロード投資信託」、すなわち購入時手数料無料の投資信託の取扱本数を比べてみてください。ノーロード投資信託の取扱本数が多いということは、お得に投資が始められる可能性が高くなるということです。
SBI証券と楽天証券は必ずチェックしよう
ネット証券各社の投資信託取扱本数と、ノーロード投資信託の取扱本数は、SBI証券と楽天証券が突出しています。この2社は銀行や大手証券を含む全ての金融機関と比較しても投資信託の取扱い本数が突出しているので、投資信託に興味がある場合には少なくともどちらか1社の口座は開設しておきたいところです。
まとめ
いかがでしたでしょうか。三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ノーヘッジ型)は、これから資産形成をしていきたいという方や海外投資に挑戦してみたい方にもぜひ検討していただきたい投資信託です。 さらに投資信託について知りたいという方には、以下のリンク先の記事をおすすめします。
>>失敗しない投資信託の選び方:おさえるべき3つのNGと6つのポイント
(参考リンク)
>>三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ノーヘッジ型)のファンド情報
【最終更新日:2018年2月12日】
【用語集】
信託報酬(運用管理費用):投資家が投資信託(ファンド)の委託会社・販売会社・受託会社に対して支払う手数料。ファンドごとに異なります。
信託財産留保額:投資信託の中途解約時にかかる費用。託財産留保額が設定されているファンドでは、解約する人がこの費用が負担します。
純資産総額:株式・債券などファンドの資産から負債を差し引いた、ファンドの財産の合計。投資信託の規模を示します。解約等による信託財産の減少や運用する株式・債券価格の下落、決算時の収益分配などにより純資産総額は減少します。
ベンチマーク:その投資信託が運用の目安としている指数。たとえば、ベンチマークが日経平均株価やTOPIXであれば、これらの値動きと比べてファンドがどういう動きをしたか、などという見方で運用成績を判断します。
構成資産:そのファンドを構成する資産(国内外の株式・債券、REITなど)とその割合。
LIMO編集部