お子さんの教育費をトータルで考えたとき、もっとも負担が大きいのが「大学進学」にかかる費用ではないでしょうか。

乳幼児の頃から、学資保険などを活用して準備を進めてこられた方も多かったはず。

ところが、超低金利状態が続くいま、学資保険の返戻率も低下しています。10年から20年の長期間かけて準備しても、資金はほとんど育たない……。親にとっては厳しい時代といえるでしょう。

LIMO編集部では、「大学の学費」にフォーカスしていきます。注目度の高い大学・学部をピックアップ。

今回は東京女子医科大学・医学部です。

入学金や授業料などがどのくらいか、大学の開示資料などをもとに見ていきたいと思います。

それでは、卒業するまでにいくら必要なのかを見ていきましょう。

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【東京女子医科大学・医学部】の学費の構成

初年度と在学生の納付金は以下のような構成となっています。

1年次(年額)

  • 入学金:200万円
  • 授業料:280万円
  • 施設設備資金:200万円
  • 実習費:120万円
  • 教育充実料:330万円
  • 委託徴収金:14万9000円

合計:1144万9000円

2年目以降(年額)

  • 授業料:280万円
  • 施設設備資金:200万円
  • 実習費:120万8000円
  • 教育充実料:80万円
  • 委託徴収金:14万5000円

合計:695万3000円
※学費等は在学中に変更される場合があります。

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【東京女子医科大学・医学部】に6年間進学すると授業料はいくら必要なのか

ここまでの数字を計算してみましょう。

初年度納付金+2~6年次納付金=4621万4000円

以上のような結果となりました。

仮に、この授業料を預貯金で準備するとなると、毎月いくらつみたてる必要があるのでしょうか。
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毎月いくらの預貯金が必要なのか

ここでは、以下の2つの準備期間があったとして考えてみましょう。

10年の準備期間

10年は120か月なので、先ほどの4年間に必要な授業料を120か月で割ります(小数点以下、切り捨て)。

4621万4000円÷120か月=38万5116円

毎月約39万円の預貯金というのは一般家庭には至難の業でしょう。

では、生まれた直後に預貯金をはじめたらどうでしょうか。

18年の準備期間

18年は216か月ですので、先ほどの4年間に必要な授業料を216か月で割ります(小数点以下、切り捨て)。

4621万4000円÷216か月=21万3953円

生まれた直後でも毎月約21万円必要ということがわかりました。

大学進学費用を、上手に準備していくためには?

家計の経済状況は世帯ごとに異なります。奨学金や教育ローンを活用するご家庭もあるでしょう。未来を支える子どもたちの夢をかなえるために、親はできる限りのサポートをしていきたいものですね。

大学進学を見据えた教育費の準備は、先手先手で進めていきましょう。低金利が続くいま、預貯金と資産運用を上手に組み合わせていく視点も求められているといえそうです

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参考資料

  • 東京女子医科大学・医学部「一般選抜」(2021年12月9日閲覧)

LIMO編集部