11月は結婚式が多いシーズン。「大切な人たちに囲まれて、晴れの日を迎えたい」。そう思って招待客のリストをつくり始めると、名前が一人増えるたびに見積書の金額もふくらんでいきます。

ご祝儀でどこまでまかなえるのか、手元からはいくら出ていくのか。招待客が増えればご祝儀も増えますが、料理や引出物などの費用も同じように増えるため、自己負担がいくらになるかは総額とご祝儀の両方を見ないと分かりません。

ここでは、挙式と披露宴を両方した人の費用総額とご祝儀総額の平均と、本人が答えた自己負担額の平均を分けて確かめます。
あわせて、親から援助を受けた人の割合と援助額、親が結婚式の費用を出したときの贈与税についての国税庁の考え方も見ていきます。

※費用・ご祝儀・自己負担・援助の数字は、リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」(2026年1月22日公表。2024年4月〜2025年3月に国内で挙式・披露宴・結婚を機とした食事会のいずれかをした全国20〜49歳の男女817人の回答〈ウエイトバック集計〉)をもとにしています。

1. 結婚式の費用の平均はいくら?挙式と披露宴を両方した人で298.6万円、招待客は平均57.2人

リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」によると、挙式と披露宴(ウエディングパーティーを含む)を両方した人の費用総額の平均は298.6万円でした。最も多かった価格帯は300万〜350万円未満で、18.6%です。

  • 【費用総額の平均】298.6万円(挙式と披露宴を両方した人・306人)
  • 【最も多い価格帯】300万〜350万円未満(18.6%)
  • 【招待客人数の平均】57.2人(挙式と披露宴を両方した人・395人)
  • 【招待客1人あたりの費用の平均】7.3万円(挙式と披露宴を1回ずつした人・156人)

招待客人数は「30〜40人未満」「50〜60人未満」「100〜110人未満」に回答が集まっており、少人数から100人を超える規模まで幅があります。

招待客1人あたりの費用は、回答者ごとに挙式・披露宴の総額を招待客人数で割った値の平均です。人数が多い式でも少ない式でも、1人あたりにすると同じ物差しで比べられます。

2. ご祝儀で戻るのはいくら?挙式と披露宴を両方した人のご祝儀総額は平均180.1万円(ご祝儀制の場合)

同じ調査の報告書(トピックス「ご祝儀総額」)によると、挙式と披露宴を両方し、ご祝儀制の披露宴をした人のご祝儀総額の平均は180.1万円でした。披露宴の形式は「ご祝儀制」が72.9%、「会費制」が15.7%で、会費制の場合は、ご祝儀ではなく会費を受け取ります。

  • 【ご祝儀総額の平均】180.1万円(挙式と披露宴を両方した、ご祝儀制の人・161人)
  • 【披露宴の形式】ご祝儀制72.9%、会費制15.7%、両方を取り入れた9.6%(披露宴をした456人)

ご祝儀総額は、費用総額が大きい人ほど多い傾向があります。ご祝儀制を取り入れた人全体で見ると、費用総額が300万〜400万円未満の人のご祝儀総額の平均は192.9万円(59人)、100万〜200万円未満の人は83.8万円(33人)でした。

ただし、総額の区分ごとの回答は23〜59人と少なく、費用を抑えたときに自己負担がどれだけ減るかまでは、この値からは言えません。

3. 自己負担はいくら?平均どうしの差は約118.5万円、挙式と披露宴を1回ずつした人が答えた自己負担額の平均は158.9万円

費用総額の平均298.6万円からご祝儀総額の平均180.1万円を引くと、約118.5万円です。ただし、これは平均どうしの差で、総額とご祝儀総額では答えた人が違います(ご祝儀総額は、ご祝儀制の人だけの平均)。

同じ調査には、総額とご祝儀総額(または会費総額)の両方を答えた人の自己負担額もあります。挙式と披露宴を1回ずつした人の自己負担額の平均は158.9万円で、平均どうしの差より約40.4万円多くなっています。

  • 【平均どうしの差(試算)】約118.5万円(費用総額の平均298.6万円−ご祝儀総額の平均180.1万円)
  • 【本人が答えた自己負担額の平均】158.9万円(挙式と披露宴を1回ずつした人・89人)
  • 【最も多い自己負担額の区分】100万〜150万円未満(20.7%)
  • 【自己負担が0円以下だった人】11.4%

※試算の前提:平均どうしの差は、リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」の、挙式と披露宴を両方した人の費用総額の平均(306人)と、そのうちご祝儀制の人のご祝儀総額の平均(161人)の差です。答えた人がそろっていないため、目安として示しています。

結婚式の費用総額・ご祝儀総額と自己負担額の平均(2024年4月〜2025年3月に式をした人)1/1

費用総額の平均298.6万円(挙式と披露宴を両方した306人)、ご祝儀総額の平均180.1万円(そのうちご祝儀制の161人)、平均どうしの差は約118.5万円(試算)、本人が答えた自己負担額の平均は158.9万円(挙式と披露宴を1回ずつした89人)

出所:リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」をもとにLIMO編集部作成

4. 自己負担を親の援助で補う人は?親から援助を受けた人は65.9%、援助を受けた人の援助額の平均は140.6万円

同じ調査で、結婚のために親から援助を受けた人は65.9%でした(817人。援助額が「わからない」と答えた人も含む)。援助を受けて金額を答えた人の、親からの援助額の総額の平均は140.6万円です。

  • 【親から援助を受けた人】65.9%(817人)
  • 【親からの援助額の総額の平均】140.6万円(援助を受けて金額を答えた人・188人)
  • 【祖父母から援助を受けた人】51.8%(817人)
  • 【援助を挙式・披露宴・食事会に使った人】48.0%(817人。使った額の平均は106.1万円・125人)

親からの援助は結婚費用全体に対するもので、挙式や披露宴の費用だけに使われたとは限りません。自己負担額の平均から援助額の平均を引く計算は、答えた人が違うため、ここではしていません。

5. 結婚式の費用を親が出すと贈与税はかかる?国税庁は「本来費用を負担すべき者」が分担していれば贈与に当たらないとの考え方

国税庁「扶養義務者(父母や祖父母)から「生活費」又は「教育費」の贈与を受けた場合の贈与税に関するQ&A」は、子の結婚式・披露宴の費用を親が負担した場合について、次の考え方を示しています。

  • 【結婚式・披露宴の費用】誰が負担するかは、式の内容、招待客との関係・人数や地域の慣習などによって様々で、本来費用を負担すべき者それぞれが分担している場合は、そもそも贈与に当たらないため、贈与税の課税対象とならない
  • 【婚姻後の生活のための家具・家電など】通常の日常生活に必要な家具什器等の贈与を受けた場合や、その購入費用に充てるために受け取った金銭を全額購入に充てた場合は、課税対象とならない
  • 【預貯金になった場合など】生活費(家具什器等の購入費用)に充てられなかった部分は、課税対象となる

また、個人から受ける結婚祝いなどの金品は、贈った人と受け取った人の関係などに照らして社会通念上相当と認められるものは、贈与税の課税対象とならないとされています。どこまでが「本来費用を負担すべき者」の分担に当たるかは事情によるため、迷うときは税務署に確かめるのが確実です。

6. まとめ

結婚マーケット調査2025では、挙式と披露宴を両方した人の費用総額の平均は298.6万円、ご祝儀総額の平均は180.1万円でした。平均どうしの差は約118.5万円ですが、挙式と披露宴を1回ずつした人が答えた自己負担額の平均は158.9万円で、どの値を見るかで目安が変わります。

自己負担額は、最も多い区分が100万〜150万円未満(20.7%)で、0円以下だった人も11.4%いました。ご祝儀で戻る額は招待客との関係や人数で変わるため、自分たちの式では総額とご祝儀を別々に見積もり、差がいくらになりそうかを先に確かめておきましょう。

親から援助を受けた人は65.9%で、援助を受けて金額を答えた人の援助額の平均は140.6万円でした。親が費用を出す場合は、どの費用を誰が負担するかを両家で決め、見積書や支払いの記録を残しておくと安心です。

式場との契約やキャンセル料で困ったときは、消費者ホットライン(188)から最寄りの消費生活相談窓口に相談できます。親からの援助と贈与税の扱いで迷うときは、所轄の税務署に確かめておくと安心です。

※本記事の試算は一定の前提に基づく概算です。調査の値は回答者の平均で、実際の費用やご祝儀の額は、式の内容や招待客の人数・関係によって変わります。贈与税の扱いは、国税庁の案内や所轄の税務署でご確認ください。

参考資料