では、年収が2000万円になったらどうなのでしょうか？

ここでは、専業主婦の妻、18歳と15歳の2人の子どもがいると仮定します。また、年収を12カ月で割った約166万円を月収としています。

年収1000万円以上なら、社会保険料（健康保険、雇用保険、国民年金、厚生年金保険料など）はすでに上限の約15万円ほどに達しているでしょう。そのため、年収1000万円の世帯と大きく異なるのは税金の金額。毎月の給与からは、だいたい35万円くらいが引かれると予想されます。

つまり、合計で月50万円ほどが給与から差し引かれることに。月収は166万円でしたが、実際の手取りは110万円ほどになってしまいました。こうみると、やはり収入が2倍に増えたからといって、今までの2倍使ってしまうと、それはそれで苦しくなってしまうということになるのかもしれません。

まとめ

年収が上がると、ついつい増えた分で贅沢をしたくなるものですが、そのようなことを続けていると、貯蓄にまわすお金が残らず、「生活が苦しい」という状況になる可能性があります。どんなに高年収でも、支出は適切な割合に抑え、貯蓄に対する意識は常に持っておくようにしたほうがよいということなのかもしれませんね。

【参考】
「民間給与実態調査」国税庁
「家計調査　貯蓄・負債編・二人以上の世帯（2019年（平成31年）1～3月期平均結果）」総務省統計局
「平成30年（2018年）家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］」知るぽると

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部