新生活で気持ち新たにDIYに挑戦するのはいかがでしょうか。
今回は、ついつい物が増えて放置しがちなパントリーの収納を見直し、劇的な使いやすさを実現するお片付けアイデアをご紹介します。
収納アイデア動画を発信しているInstagramerが、ごちゃごちゃしたパントリーの最下段をすっきり美しい機能的な収納スペースへと大変身させて話題になっています。
動画を投稿したのは、「@nago_kurashi_」さん。
投稿は執筆時点で4万8000回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【片付け】物やゴミが溢れかえったパントリーの最下段をスッキリ空間に!
「@nago_kurashi_」さんは、整理収納アドバイザー1級の資格を持つ3児のママ。
100均・無印良品・ニトリなどのアイテムを活用した「リバウンドしない収納」を中心に、“なんとなく使いにくい”を解決するアイデアを発信しています。
今回の動画では、食品庫でありながらいつの間にか物が乱雑に積み重なってしまった、パントリーの一番下の段を片付けていきます。
変身前のパントリー最下段は、ケースから溢れかえった大量のゴミや、ストックの洗剤、日用品などが床にまで散乱し散らかり放題です。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…!
2. 【ビフォーアフター】物が溢れたパントリー最下段→ケースが綺麗に整列する清潔空間に
こちらがビフォーアフターの画像。
ゴミや荷物が一掃され、白い収納ケースが美しく整然と並んでいますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか?
3. 【パントリー片付け】全出しが基本!仕分けで収納物を見極める
まず、パントリー最下段の中身をすべて出し、ケースに入っていたものや床に転がっていた物を、フロアへ広げていきます。
すべての物を出したら、「いるもの」と「いらないもの」に仕分けを行っていきます。
いらない物は処分し必要な物を、パントリー最下段に戻して片付け作業の完了です。
不要なものをすべて処分して、パントリーの最下段はどんな姿に変身を遂げたのでしょうか?
4. 【パントリー片付け】劇的ビフォーアフター!必要なものだけが収まる機能美空間に変身
掃除・片付け後のパントリー最下段は、無駄なものが一切なく、必要なストックが一目で把握できる機能的なスペースへと大変身しました。
ほとんどゴミという仕分け作業の結果、本当に必要だった洗剤や買い置きの数々だけが、キャスター付きの白いケースへスマートに収まっています。
あんなに溢れていた紙ゴミや床を占領していた荷物がなくなり、ケースを引き出すのもスムーズに行えそうですね!
芽が出たサツマイモを引き合いに出し、「これからはこうなる前に片付けよう」という@nago_kurashi_さん。定期的な見直しの重要性がよく分かる整理整頓術でした。
「@nago_kurashi_」さん、ご協力ありがとうございました!
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか?自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯(5567万)の約半数(49.3%)を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯(世帯総数の47.3%)です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地:約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など:約170兆1000億円
- 農地:約48兆2000億円
- 山林:約5兆1000億円
全体の65.3%にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円(26.4%)を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合(令和5年)
- 200万円未満:41.1%
- 200万円~300万円未満:48.4%
- 300万円~400万円未満:47.6%
- 400万円~500万円未満:47.1%
- 500万円~700万円未満:51.8%
- 700万円~1000万円未満:58.5%
- 1000万円~1500万円未満:64.1%
- 1500万円~2000万円未満:69.8%
- 2000万円以上:73.2%
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2%に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1%が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6%が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1%が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都:5884万円
- 沖縄県:3445万円
- 神奈川県:3395万円
- 愛知県:3228万円
- 京都府:2869万円
一方で、秋田県(854万円)や青森県(888万円)など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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参考資料
LIMO編集部