新学期・新年度が始まる春は、子どもが持ち帰る学校書類が増える時季。
前の学年までにたまりにたまった通知表やテストの収納に悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そんなお悩みを、無印良品のファイル1冊でスパッと解決するアイデア動画が話題を集めています。
動画を投稿したのは、「＠kyon_life_」さん。
投稿は執筆時点で1万1000回の再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【スッキリ収納】収納に困る通知表や取っておきたいテストをわかりやすく管理したい！
「＠kyon_life_」さんは、プチプラアイテムを活用して「ミニマルな暮らし」を実現している3兄弟のママ。
現在は、賃貸3LDKの自宅で実践している、さまざまな収納アイデアをInstagramで発信中です。
今回の動画では、通知表や取っておきたいテストを、無印良品の「ポリプロピレン仕切りファイル A4用・13ポケット」1冊にまとめて整理します。
変身前は、通知表やテストなどをクリアファイルに収納していましたが、どこに何があるのか、少しわかりにくい状態でした。
こんな状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】わかりにくい通知表収納→学年別に管理できる収納に
こちらがビフォーアフターの画像。
クリアファイル収納ではわかりにくかった通知表やテストが、1冊のファイルに学年ごとに整理されています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【スッキリ収納】ラベルを貼って入れるだけ！12年分を一括管理
準備するのは、無印良品の「ポリプロピレン仕切りファイル A4用・13ポケット」とラベルライターのみ。
まず、ラベルライターで「小1」から「高3」までの学年ラベルを12個作成し、ファイルの13個の仕切りの見出し部分に順番に貼り付けます。
準備が整ったら、あとは学年ごとに通知表やテストを差し込んでいくだけです。
ラベリングした仕切りファイルを活用して、＠kyon_life_さんはどのような通知表収納を完成させたのでしょうか？
4. 【スッキリ収納】劇的ビフォーアフター！11年分の通知表やテストを学年別に一括管理！
収納後の通知表やテストは、学年ごとに仕分けされたポケットにきれいに収まった、一冊管理収納へと大変身しました。
見たい年の通知表やテストを取り出したいときは、ファイル上部のラベルで学年がひと目でわかるので、探す手間も省けそうです。
小1から高3まで最大12年分を1冊で管理でき、11年分入れても余裕があるとのことなので、ファイルの収納力も問題なさそう。
「横から見てもすっきり」というコンパクトな仕上がりなので、省スペースで保管できるのも嬉しいですね！
コメント欄には、
- 「マネしたい」
との声が寄せられました。
「＠kyon_life_」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
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