50歳代。子どもがいる家庭では、教育費に目処がつき、住宅ローンが完済もしくはゴールが見えてくる年代です。

老後について考えることも増えてくるかと思います。

老後といえば「老後2000万円問題」。少し前に大きな話題となりましたね。

そもそも老後2000万円問題が取り沙汰されるきっかけとなったのは、2019年6月に金融庁の金融審議会による市場ワーキング・グループが公表した「高齢社会における資産形成・管理」という報告書。各種平均値を用いて試算したところ、老後30年間で約2000万円が不足するという結果から、メディアでも大きく取り上げられ「老後2000万円問題」というワードが生まれました。

老後2000万円で足りる世帯もあれば、3000万円あっても足りない世帯もあるでしょう。個々で事情が異なるわけですが、老後生活を語る上で「2000万円」は一つの目安にしている方も多いようです。

今回は、老後が目前に迫りつつある50歳代の貯蓄事情を、「老後2000万円問題」と照らし合わせながら見ていきたいと思います。

1.「50歳代」貯蓄事情（平均値・中央値）

まずは50歳代世帯の平均貯蓄額と中央値を確認します。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果」によると以下のような結果となっています。

【50歳代】：平均値1253万円・中央値350万円

結果をみると平均値と中央値の金額に大きな差があることが分かります。平均値は大きな値に引っ張られるという性質があるため、結果を参考にする時は中央値を確認すると良いでしょう。

中央値だと350万円。

40歳代から50歳代にかけては、教育資金や住宅ローンなどで支出が多く、貯蓄まで手が回らない世帯は少なくありません。これから本格的に貯蓄を考えるという50歳代の世帯が多いかもしれないですね。