50代で必要な老後資金や貯蓄額を考える「落とし穴」

老後で無職は今や昔話

Olga Danylenko/Shutterstock.com

老後資金には「数千万必要」だとか、大きな金額では「1億円」などの数字も飛び交い、自分の金融機関の預貯金や証券口座を改めて確認しても「そんな大金は持ち合わせていない、自分の老後は大丈夫なのか」とお考えの方もいるかと思います。今回は、老後資産を計算する際に見落とされがちな、そして重要な注意点を見て行きます。

平均寿命も大事だが健康寿命をどうとらえるのか

老後資金を考える際に必ず出てくるのが「平均寿命」と自分の寿命をどう考えるかという点。「平均寿命はあくまでも平均値なので、その水準よりもプラス5歳~10歳を見ておきましょう」という保守的な前提を置くのがよく見るシーンです。

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自分の生年月日は分かっていても、自分の寿命は誰にもわかりません。したがって、この要素は自分でどこまで掘り下げて行っても仮の数値でしかありません。

また、寿命と一口に言っても、見過ごされやすいのが「健康寿命」です。生命保険文化センターによれば、健康寿命とは2000年にWHOが提唱し、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とされています。

厚生労働省によれば、2016年の男性の健康寿命が72.1歳、女性が74.7歳となっており、男女の健康年齢の寿命の差は平均寿命程の差はないことが分かります。

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ゆとりある老後生活費を前提に考えるべきなのか

老後資金を考える際には、いくらの支出があるのかは非常に重要な点ですが、その際に必ずと言っていいくらい出てくるのが、「ゆとりある老後生活費」と「老後の最低日常生活費」です。

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慶應義塾大学卒業後、国内大手及び外資系大手金融機関に合わせて10年以上勤務し、株式市場を中心にマーケット関連の仕事に従事。その後独立。金融機関では主にアナリストとして企業や産業調査活動に従事。調査内容としてはミクロ・セミマクロが主な分析対象だが、好きなのはマクロ分析。記事で取り扱うテーマはマーケット、企業分析といった株式市場関連の分析や貯蓄といった個人の資産運用(パーソナルファイナンス)を取り扱う。最近は「富の分配」問題や「お金持ち」である富裕層研究にも時間を割いている。その他に興味のある分野はブロックチェーン技術とゲノム(ジーノム)。