「エリートの僕は投資でも勝つに決まってる」年収1000万円の男性の貯蓄が消えた
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今、日本人の「投資における考え方」が変わりつつあります。
皆さんの中にも、年金問題やコロナ禍での生活の変化などをきっかけに考え方が変わった人もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、何事も新たな取り組みを始める際、焦りは禁物です。
今回は、これまで数多くの個人投資家の投資相談に乗ってきた筆者が、投資で失敗してしまう人の行動を解説します。
1. 貯蓄・投資においてリスク選好が強まる日本人
知るぽると(金融広報中央委員会)が発表した全国5000世帯(世帯主が20歳以上80歳未満でかつ世帯員が2名以上の世帯)を対象とした「家計の金融行動に関する世論調査2021年」(二人以上世帯調査)によると、近年、投資において安全性よりも収益性を求める人が急激に増えました。
具体的には、「金融商品を選択する際に重視すること」で、安全性を選ぶ人の割合は2020年の37.2%から2021年には29.2%へと低下し、一方で収益性を選ぶ人は22.0%から34.9%と大幅に増えました。
また、「元本割れを起こす可能性があるが、収益性の高いと見込まれる金融商品」について、「そうした商品を保有しようとは全く思わない」と考える人は2020年の67.6%から2021年には50.3%へと低下し、「積極的に保有しようと思っている」「一部は保有しようと思っている」と考える人の合算は30.8%から一気に49.6%へと増加しました。
このように日本人の投資マインドが変化した中、LIMOの読者の中にも、これまでの投資に対する考えを改めた人もいらっしゃるのではないでしょうか。
これまでと何か違った取り組みを始める際、失敗は付きものです。
しかし、できるなら失敗は避けたいものです。
そこで、次からは資産運用で失敗してしまう人の行動を3つ解説していきます。
執筆者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォームに入社し、現在はメディア事業部・メディアグロース企画推進室マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー(ACM)として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール(アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど)やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万~数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
新潟県立新津高等学校を経て、2013年に慶応義塾大学商学部を卒業。学部では、岡本大輔研究会にて企業評価論、計量経営学を専攻していた。
最終更新日:2023/11/03