元銀行員が明かす、本当は住宅ローンを組んではいけない「4つのワケ」とは
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多くの人にとってとても大きな買い物となるのが、「マイホーム」です。
自分で住宅やマンションを所有したいと思う方も多いのではないでしょうか。
住宅の購入に伴ってよく登場するのが、「住宅ローン」です。
数千万円規模の買い物を一括でできる人はなかなかいないので、多くの人は住宅ローンの活用を検討するといった状況でしょう。
そこで今回は、元銀行員が、マイホームの購入時に住宅ローンを利用すべきか避けるべきかを解説します。
結論から言うと、計画性のない人は住宅ローンを組むべきでないと考えています。
理由は4つありますので、見ていきましょう。
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1. 住宅ローンの注意点①「住宅ローンは借金」
住宅ローンは、当然ですが銀行などの金融機関から資金を借りてマイホームを購入することになります。
つまり、返済し終わるまでは、「借りたお金で得た家」に住まわせてもらっているともいえます。
日常生活を送る中であまり意識はしないかもしれませんが、自宅でありながら「返済し終わるまでは完全に自分のものではない」ということになります。
予期せぬ事態が起きた際などに、自宅に住めないとなれば、お金を返しながら別の家を借り、その家賃を支払うということになります。
執筆者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォームに入社し、現在はメディア事業部・メディアグロース企画推進室マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー（ACM）として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
新潟県立新津高等学校を経て、2013年に慶応義塾大学商学部を卒業。学部では、岡本大輔研究会にて企業評価論、計量経営学を専攻していた。
最終更新日：2023/11/03
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