誰もが気になる貯蓄額。「大企業にお勤め」「夫婦で稼いでいる」、といったご家庭には、貯蓄がしやすそうなイメージを持たれるかたもいらっしゃるかもしれませんね。実際のところ、どうなのでしょうか。今回は、勤務先の企業規模や夫婦の働き方と、「貯蓄額」の関係についてみていきます。

2015年の総務省の国勢調査では、日本の全世帯のうち共働き世帯は64.4%と示されています。世帯主が大企業に勤めている家庭でも、妻が働いているケースは珍しくありません。総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）‐2019年（令和元年）平均結果‐（二人以上の世帯）」からも、その状況が見受けられます。

表では、世帯主が勤務する企業規模別に、世帯全体の年間収入・貯蓄額・負債額・純貯蓄額をまとめています。

《企業規模別比較》

企業規模別の収入・貯蓄・負債（総務省統計局の資料をもとに編集部作成）

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企業規模「300～499人」までは、企業規模が大きくなるにつれて、年間収入と妻の有業率とが高まっています。また、1000人以上の大企業においても、妻の有業率は54.6％という数字に。その一方、最も低いのは企業規模「10～29人」の49.7％でした。世帯主が大企業勤務であっても、過半数以上の世帯が共働きであるのが現状のようです。