50歳、将来年金はいくらもらえる？

厚生労働省の「将来の公的年金の財政見通し（財政検証）」の「2019（令和元）年財政検証関連資料」では、年金額の見通しを公表しています。以下では想定している経済状況に応じたモデル年金額をみていきます。ここでいう「経済成長率」とは、2029年度以降20～30年平均の実質経済成長率をいいます。

（「モデル年金」：「夫が厚生年金に加入して男子の平均的な賃金で40年間就業し、その配偶者が40年間専業主婦であった夫婦に給付される夫婦2人の基礎年金と夫の厚生年金の合計額」としています）

経済成長率（実質＜対物価＞）0.9％の場合

1969年度生まれ（50歳）の将来のモデル年金額（※2）

65歳（2034年度）：24万円
70歳（2039年度）：23万円
75歳（2044年度）：22万円
80歳（2049年度）：22万円
85歳（2054年度）：23万8,000円
90歳（2059年度）：25万7,000円

経済成長率（実質＜対物価＞）0.4％の場合

1969年度生まれ（50歳）の将来のモデル年金額（※2）

65歳（2034年度）：23万2,000円
70歳（2039年度）：22万4,000円
75歳（2044年度）：21万7,000円
80歳（2049年度）：21万4,000円
85歳（2054年度）：21万4,000円
90歳（2059年度）：21万9,000円

経済成長率（実質＜対物価＞）0.0％の場合

1969年度生まれ（50歳）の将来のモデル年金額（※2）

65歳（2034年度）：20万9,000円
70歳（2039年度）：20万5,000円
75歳（2044年度）：20万円
80歳（2049年度）：19万6,000円
85歳（2054年度）：19万1,000円
90歳（2059年度）：18万8,000円

（※2）数値は、各時点の名目額を物価上昇率で2019年度時点に割り戻した実質額を記載。

経済成長率が上がれば、月々の年金額は20万円台となりそうですが、経済成長率が0の場合は80歳から10万円台になってしまいそうです。満額受給でこの年金額なので、満額ではない方はもっと少なくなることを想定しておいた方が良さそうです。