経済成長率（実質＜対物価＞）0.0％の場合

1979年度生まれ（40歳）の将来のモデル年金額（※2）

65歳（2044年度）：20万7,000円
70歳（2049年度）：20万3,000円
75歳（2054年度）：19万9,000円
80歳（2059年度）：19万6,000円
85歳（2064年度）：19万6,000円
90歳（2069年度）：19万6,000円

（※2）数値は、各時点の名目額を物価上昇率で2019年度時点に割り戻した実質額を記載。

経済成長率が上がれば、月々の年金額は20万円台となりそうですが、経済成長率が0の場合は10万円台になってしまいそうです。満額受給でこの年金額なので、それ以外の方はもっと少なくなることを想定しておいた方が良さそうです。

まとめにかえて

モデル年金は、夫が40年間何事もなく男性の平均給与をもらい続け、妻は40年間専業主婦の夫婦を想定しています。未婚の人や非正社員の人が多くなっている現代においては、あまり一般的ではないかもしれません。

まずは「ねんきん定期便」を確認しましょう。そして早めに老後資金の準備計画を立てていきたいですね。

【参考】
「令和2年4月分からの年金額等について」日本年金機構
「将来の公的年金の財政見通し（財政検証）」厚生労働省
「厚生年金や国民年金をみんな、いくらもらっているのか」LIMO

尾藤 ちよ子