2018年8月末時点で100万人を突破したiDeCoの利用者。特に若年層の加入が広がりを見せているということで、将来のことを不安に感じる若い人たちの姿が目に浮かびますね。そんな中、「iDeCoに加入したほうがいいのかな？」と感じている人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、いまさら聞けないiDeCoのメリットやデメリットをざっくりとご紹介します。

節税効果の高さが一番の特徴！

iDeCoといえば、やはり高い節税効果は外せません。iDeCoの場合、拠出時と運用時、そして受取のときと3回のタイミングで節税効果が見込めます。拠出時には、iDeCoに拠出した金額の全額が所得控除されて、所得税や住民税が戻ってきます。いくら戻ってくるか、インターネットで簡単に調べることができるのでぜひチェックしてみてくださいね。

また、運用時に利益が出た場合、その運用益に対しても税金はかかりません。たとえば、投資信託であれば普通は得られた利益に対して20.315％の税金がかかります。しかし、iDeCoで投資信託を運用すれば、得られた利益に対して税金がかからないのです。普通に投資信託で運用するよりもずっとおトクなんですよね。20.315％も差し引かれてしまうと利益が4分の3に減ってしまうのですから、この点はiDeCoの優位性がよく現れているところだと思います。

さらに、運用が終わって受け取るときにも税制優遇を受けることができます。こうした3段階の税制優遇でしっかり節税でき、おトクに貯めることができるのです。

月5000円から、ライフイベントに合わせて積み立てられる

iDeCoの魅力は少額から運用できるという点です。月5000円から始められるので、手軽にスタートすることができます。ただし、若いうちは結婚や出産といったいろいろなライフイベントを先に控えていることが多く、毎月安定的に5000円拠出できるかわからないという人もいると思います。

iDeCoの場合、ライフイベントや収入に応じて拠出金額を変更したり、一時的に拠出をお休みすることができます。さらに、制度改正で「年払い」も可能になりました。これにより、フレキシブルに拠出することができるようになったのです。年間の拠出計画を提出し、変更の届出を出す必要がありますが、ボーナス月に多く拠出したり、お金のあるときに一括で支払うことなども可能になりました。ライフスタイルに合わせて調整できるのはありがたいですよね。

デメリットはやはり「引き出し制限」

iDeCoの一番のデメリットはやはり、60歳までは原則引き出せないことではないでしょうか。せっかく貯めたお金を途中で入用になったからといって、簡単に引き出すことができないのです。さすが老後資産形成のために作られた制度だけあるということもできますが、何かあったときの積立金としては使えないので、他に必要なお金があれば別途貯金する必要があります。

また、元本確保型の商品もあるとは言え、いきなり投資信託に投資するという点も抵抗がある人が少なくないようですね。まだまだ投資が広く根付いていない日本では、老後資金という大事な資産を投資で形成しようなんて考えられない、という人も多いようです。抵抗がない人でも、そもそも投資信託の仕組みがわからずに手を出せないという人も多いでしょう。まずはじっくり勉強してからでもいいかもしれません。

まとめ

いかがでしたか。ざっくりとしたメリットとデメリットをご紹介しました。広がりを見せるiDeCo。せっかく国が資産形成を後押ししてくれているのですから、利用しない手はありません。ぜひiDeCoについて調べてみてはいかがでしょうか。

 

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LIMO編集部