株式市場では業種別（セクター別）株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間（2017年6月2日から6月8日）の株価動向を振り返る。
業種別振り返り－円高進行など海外要因が影響した1週間
今週は、水産・農林業株、空運株の2業種が上昇。その他製品のみ変わらず。
個別銘柄では、マダコの完全養殖の技術構築に成功したと一部で報じられた日本水産（1332）が年初来高値を更新。米WTI原油先物安から原燃料安の思惑が広がった日本航空（9201）、ANAホールディングス（9202）も値を上げた。
一方、海運業株、輸送用機器株、鉄鋼業株など30業種が下落。
バルチックドライ指数安を受け、日本郵船（9101）、商船三井（9104）などの海運業株は軒並み軟調。また、外国為替市場において、一時1ドル/109円台前半へ円高進行したことを嫌気され、トヨタ自動車（7203）、ホンダ（7267）などの輸送用機器株も売られた。
さらに、中国の輸出増による世界的な需給緩和を背景に、新日鐵住金（5401）、ジェイエフイーホールディングス（5411）が安い。
今後のマーケット見通しの注目点
6月8日に東証が公表した5月第5週の投資部門別売買動向を見ると、外国人投資家が9週連続で買い越しとなった。米株高も支援材料となり、日経平均株価は一時20,000円台を回復。
同日のECB政策決定会合では、市場予想通りに現行の金融政策が維持され、同時にフォワードガイダンスでは、今後の追加利下げを打ち切る方針が決定された。
来週は、6月14日のFOMC（米公開市場委員会）における利上げの思惑が広がる中、個別銘柄を丹念に物色する展開と考える。
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