シリーズでお伝えしている「就活企業研究シリーズ」。今回はその中でも京都大学教育学部の卒業生が就職する企業について見てみましょう。

京都大学教育学部の卒業生が就職する企業

2018年9月に京都大学が発表した、2017年度における同大学教育学部を卒業した学生の就職先は以下の通りです。

  • 法務省
  • アクセンチュア
  • 旭化成
  • 朝日放送
  • イオンモール
  • 大阪ガス
  • 岡山県（教員）
  • 家庭裁判所
  • 神奈川県（教員）
  • 関西医科大学
  • 関西テレビ放送
  • 九州電力
  • 京都市
  • 京都府公園公社
  • 京都ホテル
  • 近畿総合通信局
  • 神戸家庭裁判所
  • コロロ発達療育センター
  • シンプレックス
  • 住友商事
  • 住友林業
  • ゼネラルパートナーズ
  • 総務省
  • ディー・エヌ・エー
  • デザインワン・ジャパン
  • 東京海上日動火災保険
  • 東芝
  • 西日本鉄道
  • 野村證券
  • ブリヂストン
  • 古川電気工業
  • マツダ
  • 三井住友銀行
  • 三菱UFJ銀行
  • 明治安田生命保険
  • 山崎製パン
  • レバレジーズキャリア
  • 和歌山県（教員）
  • 公認会計士事務所
  • 役場

以上、1名以上が就職し、就職先が明確な内容についてお示ししました。

【ご参考：業界研究及び企業研究に関しての注意点】

ここでお示しした企業が必ずしも学生の人気ランキング順というわけではありません。

積極的に採用する企業が結果として上位就職先企業となっている側面もあります。ただ、学生が就職を希望しないことには最終的には就職先にはなりません。その観点からも、採用側の企業と大学生の需要と供給が一致した結果といえるでしょう。

また、注意すべきは連結従業員数と単体従業員数の違いです。たとえば、連結子会社が多い企業は一見すると従業員数が多く見えます。自分がどの会社に応募をしようとしているのかは改めて注意するのが良いでしょう。連結での従業員数が多く見えても、自分が応募している企業の従業員数が少ないこともあります。

最後に、企業研究をする際には、今回参考したような有価証券報告書や決算説明会資料なども参考にするとよいでしょう。決算説明会資料はどの投資家にもわかるように説明がされていることも多く、学生にとっても有益な資料といえます。決算説明会資料はアニュアルレポートほど堅苦しくなく、事業ごとの業績が分かりやすい資料といえます。

【参考文献】

京都大学学生総合支援センター キャリアサポートルーム「就職のしおり 2019」

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LIMO編集部